５分で学ぶ『2040年の未来予測』要約（いま何が問題なのか？未来の環境に順応せよ！）（成毛眞） / 暮らしのデザインレビュー

みなさんは、見えない未来への不安はありませんか？

この記事では、漠然とした未来に対する答えを示してくれる、成毛眞（なるけまこと）さんのベストセラー「2040年の未来予測」を紹介します。成毛さんは、マイクロソフト日本法人第2代代表取締役社長を務めたこともある、ITやテクノロジーに非常に詳しい方です。

生き残るため、幸せになるためには、環境に適応しなければならない。生き残るのは優秀な人ではなく、環境に適用した人であることは歴史が証明している。
環境に適応するには、環境を知ることが不可欠だ。最悪の事態を想定しながら未来を描いておけば、あなたに待ち受ける未来は何も知らずにいた時とは違ってくるはずだ。
ーー成毛眞

成毛さんは、こうした強いメッセージを掲げ、私たちに未来を知ることの重要性を説いています。あなたの未来にどのような可能性とリスクがあるのかを、この機会に理解していきましょう！

2040年の未来予測

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本記事の内容

スマホが瞬く間に変えた日常
６Gがもたらす世界観
誰もが名医の治療を受けられる
クリスパー・キャス９の衝撃
原因不明の難病が治るかもしれない
相対的に貧しくなり続ける日本
GDPは減り、医療費は増え続ける
テクノロジーの進歩は未知数
日本は今後40年でGDPが25%以上減少するのか

１. スマホが瞬く間に変えた日常

2021年現在、電車の中を見渡してもゲーム機や本を持ち歩いている人は、めっきり見なくなりましたよね。スマートフォンが普及したためです。日本でAppleのiPhoneが発売されたのは、2008年7月。今からたった13年前は、スマホがない景色が日常だったのです。発売当初は、「こんなおもちゃみたいなもの、誰も使わねぇだろ！」とか、「今の携帯電話で十分じゃないか？」という意見がありました。新しいテクノロジーが出たとき、世の中の大多数は、まず懐疑的もしくは否定的です。

これと同じ話については、以前「2030年：すべてが「加速」する世界に備えよ」を取り上げたときにも話題にしましたが、テクノロジーが大衆化するにはステージがあり、それが世に出た頃は懐疑的になるのが常です。

過去の例でいえば、19世紀末にカメラ、20世紀初頭に映画、20世紀終わりにテレビゲームが登場した際は、いずれも当初は受け入れられませんでした。そして、新しいテクノロジーのありがたみがわかったときには、すでに陳腐化しています。テクノロジーだけでなく、様々な事柄は気づいたときには手遅れになっている場合が大半です。

一方で日本には、今でも気づいている確実にやってくる未来があります。人口やGDP（国内総生産）も増えず、老人ばかりの国になるということです。こうした確実な未来に備えて、取り返しのつかない事態にならないためにも、テクノロジーの未来を知り、活用することが大切になってきます。

２. ６Gがもたらす世界観

これまでの10年よりも、これからの10年の方が、世界は大きく速く変化します。

これまでの10年間の変化は、情報通信の大容量・高速化によってもたらされました。パソコンやスマホで、ストレスなく動画を見られるようになりましたし、家に居ながらビデオ会議だってできるようになりましたよね。そしてその恩恵は、今後ますます大きくなります。

例えば、2030年ごろには第6世代移動通信システム“６G（シックス・ジー）”が始まると言われています。これは、ダウンロードに５分かかっていた２時間映画が、0.5秒もかからなくなる世界です。６Gの通信環境も急に整うわけではありませんが、2030年ごろから登場するはずなので、2040年には当たり前になっている可能性が高いです。遠隔手術が可能になる、自動運転車が普及するなど色々言われていますが、私たちの細かな日常も変わっていきます。暮らしのあらゆる機器がインターネットにつながることで、“自分が入りたいときに自動で沸くお風呂”、“前に立つだけで服を試着したり、健康診断できたりする鏡”、といったものも実用化されているでしょう。

さらに著者はこの頃には、自動運転の空飛ぶ車や、ドローンでの配送も世界では当たり前になっているはずだと言います。空飛ぶ車の事業は、「2030年」でも紹介しましたが、世界中の名だたる企業が開発に参入しています。

５分で学ぶ『2030年：すべてが「加速」する世界に備えよ』要約（未来予測、テクノロジーの融合）

2024年4月21日

アメリカのモルガンスタンレーは、2040年までに空飛ぶ車の全世界の市場規模が1兆5000億ドル、日本円にして約150兆円に成長し、世界全体の国内総生産の1.2%を占めると予測しています。

３. 誰もが名医の治療を受けられる

医療分野では今後、AI（人工知能）による医療技術が成長すると言われています。

医師は知識に加え、長年の診察経験に基づいて病気の原因を特定しますが、１人の医師が一生に診察できる患者の数には限りがあります。一方、AIにその経験を学ばせることができれば、患者と同世代のデータを集めたり、過去の病歴を集めたりしながら、精度の高い診療が誰でも受けることができるようになります。

ちなみに画像診断の世界では、すでにAIが人間を凌駕しています。X線写真やCTスキャン、MRI（磁気共鳴画像装置）、超音波画像などの診断の精度は、人間がどうあがいてもAIに勝てません。その先には、診察の際のしぐさや声色、表情からも定量的に解析できるようになっているかもしれません。

さらに2040年は、これまでなら重篤化していた手の施しようがなかった疾患も治る可能性が飛躍的に高まります。なぜなら、遺伝子治療が活発になるからです。遺伝子を分析すると、将来どんな病気にかかる可能性があるのか、どんな体質なのかがわかるようになってきたというのは、すでにご存じの方もいるかと思います。

４. クリスパー・キャス９の衝撃

遺伝子治療の発達により、2040年にはガンなど疾患特有の遺伝子の変容を、AIが早期に見つけてくれて治療できることが、当たり前になっているはずです。そしてそれは、遺伝子を自在に切り貼りする、ゲノム編集技術が可能にします。

この技術は、人間を構成するのに必要な遺伝子群であるゲノムを改変するもので、1953年にDNA構造が明らかになった時点で、この技術の構想はできていました。細胞内の病変部分と、正常な遺伝子を入れ替えることができる夢のような治療法です。しかし、必ずしも狙って部分を改変できず、膨大な時間と手間がかかり、正確性にも長年問題がありました。

そこで2012年に登場したのが、クリスパー・キャス９（ナイン）という、今や代表的な遺伝子編集技術です。これにより、簡単に改編したい遺伝子情報の場所を特定し、削除したり置き換えたりすることができるようになってきました。現在世界中の研究室で、当たり前のように遺伝子を編集されたマウスやハエなどが使われているほどに、遺伝子編集は身近な技術になったのです。

５. 原因不明の難病が治るかもしれない

さらに注目するべきは、再生医療です。再生医療の発達により、パーキンソン病やアルツハイマー病が治せるかもしれないです。

人間の体というのは、約37兆の細胞からできていて、それぞれの細胞の役割は最初から決まっています。つまり、心臓の細胞は心臓にしかなれないし、肺の細胞は肺にしかなることができません。しかしiPS細胞の登場により、治療に必要な細胞を再生できる可能性が出てきました。iPS細胞は、例えば脊髄損傷のような、決定的な治療法がない怪我にも光を射しています。

iPS細胞は、すでに脊髄損傷し手足が麻痺したサルに細胞を移植して、一定の成果が出ています。また、この再生医療により、難病の原因解明も飛躍的に進んでいます。通常、パーキンソン病やアルツハイマー病などの発生の原因を調べるためには、生きた神経細胞が必要です。患者の脳から取り出すのは難しく、原因解明が進まなかったのですが、iPS細胞で患者の別の部分の細胞から神経の細胞を作り、研究することで、難病の仕組みや治療法の発見が期待されているのです。

６. 相対的に貧しくなり続ける日本

まず著者は、“これからの日本がますます貧しくなるのは間違いない”ということを認識せよ、と言います。2020年のいま、日本はすでに先進国の中では貧しいですが、みなさんは貧しいという感覚を持っていないかもしれません。しかし、日本は10年前から物価がほとんど上がっていないのです。「え、それでもよくない？」と思うかもしれませんが、そうでもないようです。

確かに私自身、以前に山口周さんの「ビジネスの未来」の解説記事では、私たちの暮らしは明るい高原にあり、経済成長を追う必要はないと書きました。

５分で学ぶ『ビジネスの未来』要約（GDPの本当の意味、資本主義とは何か？）【山口周】

2024年4月14日

では物価が上がらないと、どういうリスクがあるのでしょうか。

近年よく海外から観光客が押し寄せるのは、日本の観光キャンペーンが上手いわけではありません。単純に自国より日本で買うほうが、圧倒的に安いからです。私たちの物価が変わらない間に、他の国々は所得が増えてリッチになり、相対的に日本は貧しくなったということです。

そして悲しいことに、日本は経済成長がこれからもほとんど見込めません。GDPの成長率も、2030年以降はマイナス成長やほぼゼロとの予測が支配的です。日本の土地や不動産が他国から買われ、所有されるお買い得な国にどんどんなっていくということです。

７. GDPは減り、医療費は増え続ける

日本は世界１位の借金大国です。なぜこの状況が続いているかというと、単純に日本の財政の歳入よりも歳出が多い状態が続いているからです。税金の収入だけでは賄えず、国債を発行して、それを中央銀行である日銀が実質ほとんど買い上げています。しかも、その借金を減らそうにも高齢者が増えて、更なる医療介護費などの増大を避けることができないのです。

医療・介護や年金などの社会保障費は、将来的にどれぐらいまで膨らむのでしょうか。これには様々な試算がありますが、2019年に124兆円だった社会保険関係の総支出額は、2040年には190兆円に拡大すると予測されています。その中でも、医療介護費は現在の２倍近い90兆円を超える水準まで跳ね上がる可能性も指摘されています。

もちろん若年層の人口が増えていれば、これを支えることはできるでしょうが、人口というのは予測しやすく、2040年の労働人口の減少はほぼ確定しています。10年後に出生率が上がったところで、赤ちゃんがすぐに大人になることはないので、もう食い止めることはできません。歳入を増やす方法として、まず考えられるのは消費増税でしょう。

一部の専門家からは、2030年以降に消費税率を20%以上に倍増せざるを得ないという指摘があります。また、国際機関の眼差しも厳しく、OECD(経済協力開発機構)は最大26%、IMF(国際通貨基金)は段階的に15%まで引き上げることを日本に提唱しています。

もし消費増税に踏み切らなければ、財源確保のためには社会保険料を上げるしかないです。しかし、現状の社会保険料というのは既に上昇の一途を辿っており、賃金の上昇を上回るペースで、すでに社会保険料の負担が上昇しています。

10年前に比べ、社会保険料の負担率は1人当たり26%増えていますが、賃金は３%しか伸びていないのです。ここから更なる負の循環に陥れば、経済成長は落ち込み、国の財政はより厳しくなるでしょう。

８. テクノロジーの進歩は未知数

暗い話が続きましたが、ここからは少し前向きな話をしていきましょう。先ほどまでの多くの経済予測が、見落としているものがあります。それは、技術の進歩です。

医療や介護の暗い見通しも、あくまで既存の技術の延長線で予測されています。国全体の医療費や介護費を下げるには、受診回数や利用回数を下げるか、提供するサービスにかかるマンパワーを減らすことが考えられます。後者は、テクノロジーを使えばそんなに難しくはありません。

例えば、医療はAIや遺伝子治療の導入により、大きく変わるということは前編で紹介したとおりです。介護もロボットの導入で人手不足は緩和し、コストも下がるでしょう。もう少し深掘りすると、患者の将来の健康状態を予測する遺伝子検査の精度が高まり、病気の予防や進行を抑えて元気な高齢者が増えます。やや楽観的かもしれませんが、技術の進歩により医療費は自ずと下がるでしょう。

９. 日本は今後40年でGDPが25%以上減少するのか

さらに、テクノロジーが日本のGDPに与える影響について見ていきましょう。高齢社会白書によると日本の人口は、2045年には1億1,000万人を割り、2055年には1億人を下回るそうです。

65歳以上の高齢者比率は、2035年にはほぼ3人に1人、2065年には2.6人に1人になります。これにより、日本は今後40年でGDPが25%以上減少するという分析まであります。

数字だけ聞くと驚くでしょうが、GDPは言うなれば日本全体の給料の総和で、人口減少社会で減ることは自然ですし、年率にすると0.7%程度です。逆に言えば0.7%程度でも、今後40年で25%減になります。

ただこの前提には、大きな欠陥があります。さきほど同様、日本の技術の進展が一切加味されていないのです。40年間、日本にはイノベーションが起きないのでしょうか。年0.7%程度の減少であれば、テクノロジーの活用で十分補える範囲だと筆者は言います。テクノロジーはこれらの未来を解決してくれるかもしれない希望の星となっているのです。

重要なのは、これらの事実を知った上でどう行動するかということです。未来にどのようなことが起こるのか、まず知ることが大切。そしてそれを知った上で、自分はどのように行動するのかということを、私たち一人ひとりがしっかりと考えなければならない時代にあるということです。

本書、成毛眞（なるけまこと）さんの「2040年の未来予測」には、この記事では紹介しきれない内容がたくさん詰まっています。興味のある方は、ぜひ手にとってみてください！

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